住宅設備の余剰品を処分するにはどうすればいい?

ロット数が決まっているため大量発注して残ったり、モデルルームなどで使用したの余剰品は、どのように処分したら良いのでしょうか。格安で販売する方法もありますが、自社だけではなかなか販路を見出せないケースも少なくありません。余剰品が倉庫のスペースを圧迫し流通の妨げとなる前に、家電リサイクル法による処分、またはネットオークションや買取サービスの利用を検討してみることをおすすめします。

 

住宅設備の余剰品とは?

モデルルームで展示されていたシステムキッチン、温水便座、洗面化粧台などは、痛みが少なく再利用ができるものであっても、モデルルームのコンセプトが変わったり、新商品が発売されるタイミングで不要になったりするものもあります。このうち、再利用の予定なくいつまでも倉庫に保管されるものを「余剰品」または「余剰在庫品」と呼びます。

余剰品は、発注ミスや納品時の事故などでも生じます。多めに在庫を確保したものの売れ行きが悪かったり、クレームにより大量に返品が発生してしまったりするケースもあるでしょう。

 

家電リサイクルで処分

住宅設備は、法律に定められた方法で処分しなければなりません。このうち、エアコン・テレビ・冷蔵庫・洗濯機などの家電製品は、家電リサイクル法の対象となります。これらの家電製品は、不適切な処理により火災や爆発などの大事故に繋がる恐れがあるため、適切に処分する必要があるのです。家電リサイクル法に基づいて安全に処分すれば、リサイクル可能な部材・材料が有効に活用され、地球環境の保全にも貢献できます。

家電リサイクル法により家電製品を処分する場合は、製品の種類に応じた料金(収集・運搬料金+リサイクル料金)を支払わなければなりません。中には、無許可で処理事業を行い、高額な料金を請求する悪質な業者もあるため、家電製品を処分しようとする際は、自治体に設置される「廃棄物・リサイクル担当」窓口に直接問い合わせするようにしましょう。

 

ネットオークション・買取サービスを利用

リサイクルが難しいシステムキッチンやトイレなどは、家電リサイクル法の対象外となる住宅設備となるため、産業廃棄物として処分しなければなりません。その場合は、産業廃棄物を取り扱う指定業者に処分を委託するか、自らの責任において適正に処分することになります。いずれの方法においても一定の費用が発生します。

産業廃棄物として処分する前に一度検討しておきたいのが、ネットオークションや買取サービスを利用した「現金化」です。型落ちはしているものの、目立った傷がなく、比較的新しい住宅設備は、比較的高値で買取ってもらえる可能性があります。最近では、出張査定・買取にも応じる業者や、住宅設備を専門に買取る業者も増えているようです。

 

住宅設備品の余剰品は、質屋でも買取りを行っている場合があります。温水便座機やインターホンなど、家電リサイクル法の対象とならないものは産業廃棄物として自分で処分する前に、質屋に相談してみてはいかがでしょうか。

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