よく耳にする「ジャンク品」という表記。中古品の世界ではだいぶ浸透してきましたが、中にはまだご存知ない方もいらっしゃいます。ほとんどの店舗がジャンク品の理由をプライスカードに明記していますが、どうしても格安な価格にだけ目がいってしまい、動作不良の旨を記した説明を読まずに購入してトラブルになる事例も多くあります。リサイクル店に通い慣れていないと、どうしても量販店のように「売っている＝動作する前提」で見てしまうのでしょうね。

「ジャンク品」とは何でしょうか？

平たく言えば「破損・不良などにより本来の製品としての利用価値を失っている品物」のことです。業界内部から言われ始めた言葉のため、完全に明確な定義はありません。また業界により定義が多少変わりますが、おおよその定義は以下のようなものです。

・一部、もしくは全部が動作しない
・通常使用するには致命的欠陥や欠品がある
・動作確認ができないため、動作保証がない
・年式により動作保証ができない

いずれも、お客様がお持ちになった、現状での買取から販売している中古品ならでは。新品ではまずあり得ない状態ですよね。それでも価格が安ければ購入したいという需要が確実にあり、昨今のジャンク品という扱いに発展しています。しかし動作品ではなかったり、動作保証がない場合がほとんどなので、ジャンク品は何らかの問題があっても基本的に返品・交換の対象外です。

どう使うために購入するの？

・パーツ目的
たとえばパソコンは、CPUやメモリなどを抜き出し、組み直して自作PCを作ることができます。オーディオ好きの方もアンプ用の真空管などを探し、そうしたパーツを組み合わせて自作機を作る方もいます。またカメラは一部分を抜き出し、手持ち品の修理用に流用することも一般的です。そういった需要が確実にあるので、昨今「ジャンクパーツ」という言われ方もしています。

・「ニコイチ」してひとつにする
こちらは、上記に近い発想。難のある2台を組み合わせ、動作に問題がない1台を組み上げるのです。主にパソコンなどでおこなわれますが、これを「ニコイチ」と呼びます。ディスプレイと本体、スピーカーと本体、電気系統とギターのボディ……というように、技術があればできる行為で、残ってしまった不良部分は、またジャンク品としてリサイクル店に売却したり、または処分してもらったりすることができるかもしれません。

・イチかバチかで動作未確認を買う
シンプルかつ意外と多いのが、この目的。
主に「動作未確認」のアイテムに関して、「安いから動作しなかったら捨ててもいい」という賭けにも似た買い方をするもの。特にマウスやキーボードといった比較的安価なものは、これをやってみる方も少なくありません。もちろん成功して得をすることもあれば、失敗して不良品であることも少なくありません。基本的にジャンク品は返品・交換の対象外なので、くれぐれも動作不良のクレームは控えましょう。

・動作テスト用
主にケーブルなどの消耗品や、フィルムやメモリーカード、カメラ類などは「他機種のテスト用」という視点でも役に立ちます。しかしテスト用に買ったはいいものの、それ自体が不良品ということも当然あり得ますので、くれぐれもご注意ください。

・修理して使う
故障部分を自分または家電屋さんで修理する前提で、仕入れとして購入するケース。程度の軽い不良と判断できれば、この手段も大いに活用できます。
ただしジャンク品の場合、他の箇所に不具合があっても返品・交換理由にはならないのでお気をつけください。また修理代が本体代より高くなることも多々ありますので、修理相場に詳しいか、自分での修理に自信がある方にのみオススメです。

・現状品として使う
意外と多い理由が、こちら。動作しない部分がある、リモコンが欠品している、ステレオの音が片方しか出ない……といった「ジャンク品の理由」を飲み込んで、そのまま使う前提での購入です。不良部分を承知で使う分には問題ないため、価格とジャンク理由を天秤にかけて購入を検討する方も多いです。

どんなものがジャンク品になるの？

このように用途・需要が広いジャンク品でも、ある程度の制限はあります。どんなものでもジャンク品として販売されるわけではありません。それでは、どんなものがジャンク品になるのでしょうか？

・基本的には電化製品（AV家電）や腕時計など、機械式のもの
ジャンク品の王道は、電化製品。特に年式に左右されづらく、パーツとしての需要が高いAV情報家電が多い傾向です。または時計もパーツ用としての需要などはありますが、どんな不良品も受け入れていると在庫過多になって管理できなくなってしまうため、店舗によってブランドやモデル、状態や販売想定額などで制限している場合も多いです。なお、楽器類もジャンク品の幅が広く、ネック反りのあるギターや通電しない楽器、ノイズのあるアンプやシタールのような動作保証がしづらい楽器なども手広くジャンク品として扱われています。

・生活家電はジャンク品での販売が難しい
冷蔵庫や電子レンジ、掃除機といった生活家電はスペースを取り、買い替えにも多くの手間が必要なので、ジャンク基準は年式による理由が多い傾向です。家電品は一般的に生産から5年で純正修理パーツの生産が止まるため、中古動作品としての買取は生産されてから5年程度の店舗が多いです。そのため、それ以後数年のモデルは「修理不可・動作保証なし」という前提でジャンク品販売する場合があります。また生活家電はモデルチェンジが多いため、型落ち品は新品でも安価になりやすいものです。そのため不具合品や破損品は安くても購入需要が少なく、ジャンク品目的の用途も僅少。そのため商品になるかどうかの視点が厳しく、買取不可になる店舗が多いようです。

・何らかの危険があるものはジャンク扱いにはしない
ケーブルが破損して銅線が出ている、爆発や破損などのおそれがある、二次被害を及ぼす可能性がある、メーカーのリコール品……などは、多くの店舗はコンプライアンスの視点からジャンク扱いにもせず、買取を断ります。たしかにジャンク品は基本的に自己責任ではありますが、見て明らかな問題がある場合やケガをする可能性がある場合は、お店でもモラルやマナーといった人間的な部分を重視するのですね。そのため、たとえば「家具のジャンク品」というものは、きわめて少ないはずです。倒壊・崩落による二次被害が容易に想定できるからです。

・他はジャンク状態でも値段がつく「特例」のみ
機械式のもの以外でも、ジャンク品という定義を使うことはできます。たとえば劣化したブランドバッグ、ほつれの多いブランド服、可動部分やパーツが不足しているホビー、人気商品なのに通電しないインテリア、電源の入らないゲーム機……ジャンク品という定義を使おうとすれば、際限なく可能です。しかし時計の部分で触れたように、すべてを許容してしまうとお店がパンクしてしまいます。そのためバッグや衣料品は「その状態でも買い手がつくハイブランド品」、ホビーやインテリアは「その状態でも買い手がつく人気商品」、ゲーム機は「内蔵ハードディスクの再利用目的需要があるモデル」「インテリア用途のレトロアイテム」などに絞って、なるべく不良在庫にならないものだけを買い取ると思います。しかしその基準は店舗によるので、状態や品物、ブランドなどを詳しく問い合わせてみたほうがいいでしょう。

有効活用できれば、とても安価で便利なジャンク品。どうしても新品や中古動作品のような各種保証はありませんが、うまく使えばお得なジャンルです。　その言葉が耳慣れない方も、ジャンク品コーナーを覗いてみてはいかがでしょうか？格安商品や懐かしいものを目にして、興味が湧いてくるかもしれませんよ。

腕時計についてしまった汚れ付着したままにしておくと目に見えない部分にカビやサビが広がり故障の原因となります。大事な時計を長く使うためにはこまめに手入れを行い、常に清潔な状態を保つことが大切です。ここでは、大切な腕時計を長持ちさせるために知っておきたいお手入れ方法を紹介します。

腕時計の拭き方

1日着けていた腕時計には、目には見えないたくさんの汚れや汗が付着しています。そのため、帰宅して腕時計をはずしたら、セーム皮（メガネ拭き）やティッシュペーパーなどの柔らかい布で、表面に付着した汚れと汗（水分）を拭き取っておくことが大切です。特に、皮膚に密着する裏蓋部分は丁寧に拭くようにします。ネジの部分など凹凸部分に汚れが入り込んでしまったときは、爪楊枝や細い綿棒を使って汚れをかき出しておきましょう。

汚れが酷いときは？

金属製のベルトやバングル部分に付着した汚れは、歯ブラシに中性洗剤を染み込ませて優しくこすると少しずつ汚れが取れてきます。あまり強くこすりすぎると、表面に傷が付いてしまうので慎重に行いましょう。

汚れが落ちたらしっかりと乾燥させ、セーム皮などで仕上げ磨きを行います。このとき、市販の「ステンレス磨きコンパウンド」などを使って磨くと、小さな傷が目立たなくなり輝きが増します。ただし、材質によっては逆に傷が付いてしまう場合もあるため、裏蓋の目立たない部分で試してから使用するようにしましょう。

革製のベルトは、一度汚れが染み込んでしまうと元に戻すことができませんので、あまりにも汚れが目立つ場合はベルトごと交換するのが良いでしょう。ただし、バンドの裏側部分であれば、アルコールを含ませた布でこすると汚れが落ちる場合があるので、試してみてください。汚れを拭き取った後には、最後に乾いた布でしっかりと水分を吸い取ります。

腕時計をお手入れする際の注意点

金属製のベルトは、ぬるま湯に20分程度つけ込むと汚れが落ちやすくなりますが、腕時計の本体部分に水が掛からないように注意しなければなりません。生活防水時計であっても、本体部分をサランラップで覆うなどの工夫が必要です。

水分に弱い革製ベルトを乾燥させるのに、ドライヤーの温風を当てるという声が聞かれますが、あまりおすすめできる方法ではありません。革は、急激に乾燥させると収縮したり、変形したりしてしまう恐れがありますので、風通しの良い場所で自然乾燥させるのがベストです。

また、自分自身で腕時計本体を分解し、内部に入り込んだ汚れを一掃しようとするのは危険です。腕時計は精密機械と呼んでも過言ではありませんので、分解掃除は必ず時計店にお願いするようにしましょう。

腕時計は、日頃のお手入れ次第で新品同様の魅力を保つことができます。腕時計を長持ちさせるためには保管場所にも注意しなければなりません。高温多湿になるタンスの中や直射日光に当たる場所に長時間放置すると、腕時計の機能事態にも悪影響を及ぼしますので保管場所にも気を付けるようにしましょう。

買取の際、ほとんどの人がお店のスタッフに身分証を見せるように言われ、名前や住所などを書くと思います。もしそれをおこなわないと、買取を拒否されることが多いと思います。なぜ、その必要があるのでしょうか？

それは「古物営業法」によって、古物商（お店）には確認が義務付けられているからです。主に第十五条では「本人確認」の義務が、第十六条では「本人情報記載」の義務が記述されています。そのため、身分証を見せてもらい、個人情報を書いてもらえないと、古物商は買取ができません。その義務を怠って買い取ってしまうと法律違反となり、罰されてしまいます。

どんな方でも、本人証明を見せていただくのは必須です。また基本的には本人の自筆が求められ、字がうまく書けない方など「特例」の場合だけ、代筆が可能です。そのため、たとえばお客さんが「面倒だから」という理由で身分証を見せない、あるいは個人情報を書かない場合、古物商は義務違反となってしまうので、その買取を拒否する権利があるのです。

そもそも「身分証明書」って何？

一般に身分証とは「公的機関が発行した、本人証明となるもの」です。
運転免許証や保険証が多いですが、住基カードやマイナンバーカードなど、さまざまなものがあります。

・運転免許証
・運転経歴証（運転免許証の返納時、申請すると交付される）
・保険証（国民健康保険証、社会保険証）
・パスポート（日本国発行のもの）
・個人番号カード（マイナンバーカード）
・外国人登録証／在留カード
・障害者手帳
・印鑑証明書（発行から3ヶ月以内）
・戸籍謄本、抄本（発行から3ヶ月以内）
・住民票（発行から3ヶ月以内。マイナンバーが記載されている住民票は後述の理由により利用不可）
・住民基本台帳カード（顔写真付き住基カード）
・共済組合証
・社員証

以下は「これでもいい？」とお客さんからよく出されるものですが、どれも公的な証明としての効力がなく、いっさい対象外となるものです。

・キャッシュカード
・クレジットカード
・診察券
・住所などが記された手紙や封筒
・公共料金の支払い用紙
・個人番号（マイナンバー）通知カード（※マイナンバーカード申請用に使う、カード型で個人番号が書かれた緑色の紙）

特殊な立ち位置の「マイナンバーカード」

マイナンバーは「個人識別番号」のため、経歴や預貯金額など、すべての本人情報がそこから引用できるように計画されています。そのため厳密には、本人以外の人は見るだけでも法律違反です。自分の夫や妻がそれを見ても、実は法律違反になるのです。そのためマイナンバーカードを渡しての「代理人」は、いっさい許可されていません。ただし税理士や役人など、書類交付などに関わる人間がそれらをおこなう場合のみ、その番号を見たり写すのは特例で許可されています。買取店には許可されていないので、番号を控えることは許されていません。
よって、マイナンバーカードは番号が見えないよう加工されたフィルムに入っていますし、その番号を控えたり、番号が出ている状態でコピーするのは違法になってしまうのです。

必要事項は？

古物営業法では「住所、氏名、職業及び年齢」となっています。
しかし現在では、一般的には以下の内容が推奨されています。
・氏名（旧姓は不可）
・住所（現住所のみ）
・電話番号（携帯電話も可）
・生年月日（西暦または元号）
・年齢（省かれる場合もある）
・職業（無職も含まれる）

旧姓・旧住所など、内容が異なる場合、原則的には「現在の証書」として認められません。期限切れも同様で、証書としての効力が消滅しています。
そうした内容変更の可能性もあるため、毎回証明の提示を求める必要があるのです。また免許証の失効や返納、退職による保険証返納などの可能性もあるため、提示するものはコピー不可とし、原本が必要になります。

確認および記載は、毎回する必要があります。
中には証明をコピーし、データを登録して、確認を省略する店舗も増えています。しかし個人情報を記載してもらうのは、必ず毎回必要です。
古物商として、お客さんが「その時の買取内容に納得し、その時に同意した」証明として必要になり、それを保管する義務があるためです。

証明のほとんどには、交付番号が記載されています。
免許証であれば下部の12ケタ番号、保険証であれば上部・下部に分かれて記載されていると思います。パスポートや在留カードなどは右上に印字があり、住基カードも裏面下部に無色の数字刻印が入っています。
古物商はその証書の交付番号を記し、保管する義務もあるのです（マイナンバーを除く）。これは有事の際、警察がそれらの番号で本人照会をすることにもつながります。

一万円未満では不要

これらの義務は、買取額が「国家公安委員会規則で定める金額（10,000円）未満」の場合、不要となります。
そのため、いただいた数枚の金券しか売ったことがない方には「そんなの書いたことがないよ」という方もいらっしゃいます。
それでも警察としては身分証の提示・情報の記載を推奨しているので、同列視して金額に関係なくおこなっている店舗も多いと思います。特に本部統括しているチェーン店などは、本部の決めたルールで全員にお願いしていることが多い印象です。
また例外として、バイク、ゲームソフト、CD、DVDなどに関しては若年層の取引が多いこともあり、1万円未満でも記録しておかなければなりません。
なぜそんなことを？
ときどき、お客さんからも「どうしてこれを書くの？」と聞かれることがあります。それは前述の、法律上の理由が主ですが、もうひとつ大きな目的があるのです。質屋や買取店は警察と協力関係にあり、警察がもしも買取票やデータを見せるよう要求してきた場合、断ることはできません。
警察がそうする目的は、窃盗などの犯罪を防止し、盗品を被害者に返還する手助けをするためです。また団体によるコピー品横流しなど、不正行為・犯罪行為防止も目的としています。そのため買取店は品物のシリアル番号（個別番号）などを残す義務がありますし、お客さんが記入した個人情報がその品物に直結するよう、参照できるデータとして保管する必要があるのです。
そのため、法律の義務と警察と意向により、お客さん自身が記入することが必要になります。

個人情報は流出しない？

そうした個人情報は「古物営業法」第十六条により、買取店が管理する義務があります。通常取引は3年、200万円を越える取引は「犯罪収益移転防止法」により7年です。この情報を開示できるのは基本的に警察だけで、ほかのお客さんに見せることもできません。「個人情報保護法」により、第三者に情報を伝えることも制限されています。そのため、そうした情報を名簿会社などに流出させるのは、お店側の違反。きちんとした店舗を構えて体制がしっかりしているお店なら、そのような心配もありません。

きちんとしたお店であれば、必ずやっているはずの確認事項。
面倒に感じる方もいるかもしれませんが、これをやっているお店は法に則っています。つまりは、信頼できるという根拠にもなり得ます。
店舗が本人確認や取引記録の保管義務を怠った場合、お店が営業停止処分や刑事罰の対象になって利用できなくなる可能性があるので、きちんと正規の方法で買取してもらいましょう。