腕時計についてしまった汚れ付着したままにしておくと目に見えない部分にカビやサビが広がり故障の原因となります。大事な時計を長く使うためにはこまめに手入れを行い、常に清潔な状態を保つことが大切です。ここでは、大切な腕時計を長持ちさせるために知っておきたいお手入れ方法を紹介します。

 

腕時計の拭き方

1日着けていた腕時計には、目には見えないたくさんの汚れや汗が付着しています。そのため、帰宅して腕時計をはずしたら、セーム皮（メガネ拭き）やティッシュペーパーなどの柔らかい布で、表面に付着した汚れと汗（水分）を拭き取っておくことが大切です。特に、皮膚に密着する裏蓋部分は丁寧に拭くようにします。ネジの部分など凹凸部分に汚れが入り込んでしまったときは、爪楊枝や細い綿棒を使って汚れをかき出しておきましょう。

汚れが酷いときは？

金属製のベルトやバングル部分に付着した汚れは、歯ブラシに中性洗剤を染み込ませて優しくこすると少しずつ汚れが取れてきます。あまり強くこすりすぎると、表面に傷が付いてしまうので慎重に行いましょう。

汚れが落ちたらしっかりと乾燥させ、セーム皮などで仕上げ磨きを行います。このとき、市販の「ステンレス磨きコンパウンド」などを使って磨くと、小さな傷が目立たなくなり輝きが増します。ただし、材質によっては逆に傷が付いてしまう場合もあるため、裏蓋の目立たない部分で試してから使用するようにしましょう。

革製のベルトは、一度汚れが染み込んでしまうと元に戻すことができませんので、あまりにも汚れが目立つ場合はベルトごと交換するのが良いでしょう。ただし、バンドの裏側部分であれば、アルコールを含ませた布でこすると汚れが落ちる場合があるので、試してみてください。汚れを拭き取った後には、最後に乾いた布でしっかりと水分を吸い取ります。

腕時計をお手入れする際の注意点

金属製のベルトは、ぬるま湯に20分程度つけ込むと汚れが落ちやすくなりますが、腕時計の本体部分に水が掛からないように注意しなければなりません。生活防水時計であっても、本体部分をサランラップで覆うなどの工夫が必要です。

水分に弱い革製ベルトを乾燥させるのに、ドライヤーの温風を当てるという声が聞かれますが、あまりおすすめできる方法ではありません。革は、急激に乾燥させると収縮したり、変形したりしてしまう恐れがありますので、風通しの良い場所で自然乾燥させるのがベストです。

また、自分自身で腕時計本体を分解し、内部に入り込んだ汚れを一掃しようとするのは危険です。腕時計は精密機械と呼んでも過言ではありませんので、分解掃除は必ず時計店にお願いするようにしましょう。

 

腕時計は、日頃のお手入れ次第で新品同様の魅力を保つことができます。腕時計を長持ちさせるためには保管場所にも注意しなければなりません。高温多湿になるタンスの中や直射日光に当たる場所に長時間放置すると、腕時計の機能事態にも悪影響を及ぼしますので保管場所にも気を付けるようにしましょう。

買取の際、ほとんどの人がお店のスタッフに身分証を見せるように言われ、名前や住所などを書くと思います。もしそれをおこなわないと、買取を拒否されることが多いと思います。なぜ、その必要があるのでしょうか？

それは「古物営業法」によって、古物商（お店）には確認が義務付けられているからです。主に第十五条では「本人確認」の義務が、第十六条では「本人情報記載」の義務が記述されています。そのため、身分証を見せてもらい、個人情報を書いてもらえないと、古物商は買取ができません。その義務を怠って買い取ってしまうと法律違反となり、罰されてしまいます。

どんな方でも、本人証明を見せていただくのは必須です。また基本的には本人の自筆が求められ、字がうまく書けない方など「特例」の場合だけ、代筆が可能です。そのため、たとえばお客さんが「面倒だから」という理由で身分証を見せない、あるいは個人情報を書かない場合、古物商は義務違反となってしまうので、その買取を拒否する権利があるのです。

 

そもそも「身分証明書」って何？

一般に身分証とは「公的機関が発行した、本人証明となるもの」です。
運転免許証や保険証が多いですが、住基カードやマイナンバーカードなど、さまざまなものがあります。

・運転免許証
・運転経歴証（運転免許証の返納時、申請すると交付される）
・保険証（国民健康保険証、社会保険証）
・パスポート（日本国発行のもの）
・個人番号カード（マイナンバーカード）
・外国人登録証／在留カード
・障害者手帳
・印鑑証明書（発行から3ヶ月以内）
・戸籍謄本、抄本（発行から3ヶ月以内）
・住民票（発行から3ヶ月以内。マイナンバーが記載されている住民票は後述の理由により利用不可）
・住民基本台帳カード（顔写真付き住基カード）
・共済組合証
・社員証

以下は「これでもいい？」とお客さんからよく出されるものですが、どれも公的な証明としての効力がなく、いっさい対象外となるものです。

・キャッシュカード
・クレジットカード
・診察券
・住所などが記された手紙や封筒
・公共料金の支払い用紙
・個人番号（マイナンバー）通知カード（※マイナンバーカード申請用に使う、カード型で個人番号が書かれた緑色の紙）

特殊な立ち位置の「マイナンバーカード」

マイナンバーは「個人識別番号」のため、経歴や預貯金額など、すべての本人情報がそこから引用できるように計画されています。そのため厳密には、本人以外の人は見るだけでも法律違反です。自分の夫や妻がそれを見ても、実は法律違反になるのです。そのためマイナンバーカードを渡しての「代理人」は、いっさい許可されていません。ただし税理士や役人など、書類交付などに関わる人間がそれらをおこなう場合のみ、その番号を見たり写すのは特例で許可されています。買取店には許可されていないので、番号を控えることは許されていません。
よって、マイナンバーカードは番号が見えないよう加工されたフィルムに入っていますし、その番号を控えたり、番号が出ている状態でコピーするのは違法になってしまうのです。

必要事項は？

古物営業法では「住所、氏名、職業及び年齢」となっています。
しかし現在では、一般的には以下の内容が推奨されています。
・氏名（旧姓は不可）
・住所（現住所のみ）
・電話番号（携帯電話も可）
・生年月日（西暦または元号）
・年齢（省かれる場合もある）
・職業（無職も含まれる）

旧姓・旧住所など、内容が異なる場合、原則的には「現在の証書」として認められません。期限切れも同様で、証書としての効力が消滅しています。
そうした内容変更の可能性もあるため、毎回証明の提示を求める必要があるのです。また免許証の失効や返納、退職による保険証返納などの可能性もあるため、提示するものはコピー不可とし、原本が必要になります。

確認および記載は、毎回する必要があります。
中には証明をコピーし、データを登録して、確認を省略する店舗も増えています。しかし個人情報を記載してもらうのは、必ず毎回必要です。
古物商として、お客さんが「その時の買取内容に納得し、その時に同意した」証明として必要になり、それを保管する義務があるためです。

証明のほとんどには、交付番号が記載されています。
免許証であれば下部の12ケタ番号、保険証であれば上部・下部に分かれて記載されていると思います。パスポートや在留カードなどは右上に印字があり、住基カードも裏面下部に無色の数字刻印が入っています。
古物商はその証書の交付番号を記し、保管する義務もあるのです（マイナンバーを除く）。これは有事の際、警察がそれらの番号で本人照会をすることにもつながります。

一万円未満では不要

これらの義務は、買取額が「国家公安委員会規則で定める金額（10,000円）未満」の場合、不要となります。
そのため、いただいた数枚の金券しか売ったことがない方には「そんなの書いたことがないよ」という方もいらっしゃいます。
それでも警察としては身分証の提示・情報の記載を推奨しているので、同列視して金額に関係なくおこなっている店舗も多いと思います。特に本部統括しているチェーン店などは、本部の決めたルールで全員にお願いしていることが多い印象です。
また例外として、バイク、ゲームソフト、CD、DVDなどに関しては若年層の取引が多いこともあり、1万円未満でも記録しておかなければなりません。
なぜそんなことを？
ときどき、お客さんからも「どうしてこれを書くの？」と聞かれることがあります。それは前述の、法律上の理由が主ですが、もうひとつ大きな目的があるのです。質屋や買取店は警察と協力関係にあり、警察がもしも買取票やデータを見せるよう要求してきた場合、断ることはできません。
警察がそうする目的は、窃盗などの犯罪を防止し、盗品を被害者に返還する手助けをするためです。また団体によるコピー品横流しなど、不正行為・犯罪行為防止も目的としています。そのため買取店は品物のシリアル番号（個別番号）などを残す義務がありますし、お客さんが記入した個人情報がその品物に直結するよう、参照できるデータとして保管する必要があるのです。
そのため、法律の義務と警察と意向により、お客さん自身が記入することが必要になります。

個人情報は流出しない？

そうした個人情報は「古物営業法」第十六条により、買取店が管理する義務があります。通常取引は3年、200万円を越える取引は「犯罪収益移転防止法」により7年です。この情報を開示できるのは基本的に警察だけで、ほかのお客さんに見せることもできません。「個人情報保護法」により、第三者に情報を伝えることも制限されています。そのため、そうした情報を名簿会社などに流出させるのは、お店側の違反。きちんとした店舗を構えて体制がしっかりしているお店なら、そのような心配もありません。

きちんとしたお店であれば、必ずやっているはずの確認事項。
面倒に感じる方もいるかもしれませんが、これをやっているお店は法に則っています。つまりは、信頼できるという根拠にもなり得ます。
店舗が本人確認や取引記録の保管義務を怠った場合、お店が営業停止処分や刑事罰の対象になって利用できなくなる可能性があるので、きちんと正規の方法で買取してもらいましょう。

自宅から商品を送るだけでスピーディーに取引を成立させることができる宅配買取サービス。いつでも気軽に利用できる便利なサービスですが、発送する商品の梱包が不十分だと品物に汚れや傷が付き、査定金額が大幅にダウンしてしまう可能性があります。できるだけ高値で買取ってもらうためにも、商品が傷まないよう丁寧に梱包しましょう。

商品の入れ方

はじめに、商品の大きさや数に合った段ボール箱を準備します。段ボールに商品を入れたときに隙間が空きすぎてしまうと、配送中に段ボールが凹んでしまう恐れがあります。また、何度も使い回した段ボール等は、重さに耐えられず底が抜けてしまう可能性があるため、できるだけ強度のある段ボール箱を選ぶようにしましょう。強度に不安がある場合は、段ボール箱の底に、もう一枚段ボールを敷いておいたり、段ボールの底を十字貼りにすると補強ができます。

大きさや重さが異なる複数の商品を入れる場合は、重い物・大きい物から順に詰めるようにします。このとき、商品は平積みにし、縦向きに並べないようにします。

比較的小さな商品を発送する場合、紙袋を使って梱包することもできますが、外側からの衝撃に弱く、水に塗れると破れやすくなるためおすすめできません。紙袋を用いる際は、宅配に適した強度のある紙袋を準備するようにしましょう。

壊れやすい物の場合

ガラスやプラスチック等の壊れやすい物は、配送中に破損しないよう、一つひとつ丁寧に「緩衝材」で覆っておきます。新聞紙や広告紙で包む方法もありますが、インクが商品に写ってしまう恐れもあるため、ビニール製の緩衝材（エアパッキン）を使用するとよいでしょう。

壊れやすい物を発送する場合は、発送伝票に「ガラス製品」「DVD」などと記載するだけではなく、段ボールの外側に「割れ物注意シール」を忘れずに貼付します。宅配業者によっては、パソコンなどの精密機械を発送する際に貼付するシールや、上積（下積）厳禁などのシールを貼ってもらえる場合がありますので、発送手続きの際に相談してみると安心です。

 

隙間を埋めるのに使う物

段ボール箱内に隙間があると、配送中に商品が動き表面に傷を付けてしまう可能性があります。商品が動かないようにするには、どんなに小さな隙間でも、緩衝材や新聞紙を使って隙間を埋めておかなければなりません。小さな物を複数送る場合は、いくつかまとめてビニール袋に入れて、テープでしっかり留めると動きにくくなります。

 

蓋の閉じ方

商品の上に査定・買取りに必要な書類一式を置き、ガムテープを使って確実に蓋を閉じます。このとき、中央だけではなく両端にできる隙間も止めておきましょう。隙間があると、配送中に蓋が空いてしまったり、外側から水分やゴミが入り込んでしまったりすることもあるためです。

どんなに価値ある商品でも、配送中に傷が付いてしまっては台無しです。宅配買取サービスでは、商品が店舗に到着したときの状態で査定が行われますので、丁寧に梱包するようにしましょう。

昔からあるTVショッピングだけでなく、インターネットでも気軽に通信販売（通販）ができるようになった現代。
以前から「届いた現物に納得ができない」というトラブルが多く、「クーリング・オフ」が適応されないため、トラブルになる件が多くなっています。納得がいかず返品しようとも「業者に断られ、泣き寝入りした」といったお話も耳にします。
そこへ近年、「1カラット級のダイヤが、数万円～10万円といった格安価格で手に入る」通販が急増。新しいトラブルになってきています。

「番組で魅力的に紹介していたのに、実際に届いたら真っ黄色で黒い内包物がたくさんあるものだった」
というお話をよく聞きますし、お持ち込みも増えています。

なぜ、1カラット（1ct）ものダイヤが、格安で買えてしまうのでしょうか？
答えは簡単。「グレードがかなり低いダイヤを使っているから」です。

通販では、基本的に「良い部分」しか言及しません。「悪い部分」はなるべく伏せたまま、まるで「魅力的な部分しかない商品」であるようにアピールすることが常です。
最もわかりやすいのが、TVショッピング。芸能人やタレント、または一般の方を使って、商品をほめたたえるやりとりをして購入につなげていますよね。
もちろん魅力ある商品も多いですが、宝石、特にダイヤモンドはおすすめできません。
なぜなら「グレードが低いものを、とても良いものであるようにアピールし、上級の品物が格安で手に入る錯覚に陥らせる」からです。

ここで、ダイヤのTVショッピングでのアピール方法と、「その裏にある部分」をお伝えします。

・基本的に「1ct」を強調
　→ テレビで嘘はつけないため、大粒であることを最大級にアピール

・「大きいと輝きが違う」などと発言
　→ グレードはきわめて低いが、透明度や内包物などの具体的なことについては言及しない

・カットについて「ラウンドブリリアントカット」を強調
　→ そもそも「ダイヤの基本の形をしている」と言っているだけで、具体的なカッティングのグレードなどは言及しない

・最後に「鑑定書付き」でまとめる
　→ 視聴者を安心させるための手段で、実際に付属する多くはグレード表記もない「鑑別書」「品質保証書」

どうでしょうか？
TVショッピングなので、決して嘘は言っていません。しかし「その裏にある部分」については、商品の魅力を落としてしまう可能性が高いため、まったく言及していないのです。
ハイビジョン放送の現在では、我々のように貴金属や宝石について日々研鑽している者が見れば、モニター越しにも「黄色い」「黒い内包物が見える」「ルーペで拡大して見たらもっと良くないに違いない」といったマイナス要素が見えてしまい、自然と耳への情報をシャットアウトします。
しかし一般の方は「1ctダイヤ」というフレーズを耳にしただけで「良いものに違いない」と思ってしまうことがあります。そのためモニターでアピールされている「良い部分だけ」をどんどん耳が吸収し、購買欲を増加させてしまうのです。
そうして届いた現物を見ると、黄色くて黒い内包物が多いダイヤ。しかし強調していた「1ct」「ラウンドブリリアントカット」などは間違いではないのです。
大きいダイヤであれば何でもいい方なら納得できるでしょうが、そうでない方にとっては「じっと見れば、誰が見てもわかるグレードの低いダイヤ」であるケースがほとんどです。
そのため納得がいかず、クーリング・オフを要求しても「間違ったことは言っていない」と断られるケースがかなり多いようです。

ここで、クーリング・オフについて少し触れましょう。
8日以内であれば契約を解除できるクーリング・オフは、基本的に「訪問販売や電話勧誘などの、一方的なセールス契約を結んでしまった場合」に適応されます。そのため「自分から購入を選んだ通信販売」の多くは、適応外となってしまいます。
ただし「特定商取引法」によると、「販売業者が広告において返品の可否・条件（返品特約）を表示する義務」があります。つまりTVショッピングで「返品可能かどうか（その期間や条件）」について触れていない場合は、これに抵触することになって契約の解除が可能になります。残念ながら、返品について言及されている場合はこちらが適応できません。また、通信販売は基本的にクーリング・オフの適応外のため、業者側に強く拒否されてしまうケースが多いようです。
それでも「誇大広告」「商品の瑕疵を隠して販売している」といった可能性はあるため、長期的にはなってしまうものの、弁護士に相談することは可能です。しかしながら「そこまでするなら、このぐらいの額……」と泣き寝入りしてしまう方が多いのが実情です。

そのため「魅力度に対して不思議に思うほど安い商品には、必ず『言及されていない側面』がある」ということを、しっかり憶えていなくてはいけません。
こうしたアピールは、通販ではシルバーのアクセサリーや真珠ネックレス、色を染めた珊瑚アクセサリーなどにも用いられます。実際には、銀は地金としてはグラム単価が数十円であり、パールや塗ったサンゴは中古価値がつけにくい側面が強いため、買取などを相談しても二束三文になってしまうことが多いのです。
放たれる魅力を吸収するだけではなく「安い代わりに、何かがある」と用心するに越したことはないでしょう。

こうした通販トラブルは、TVショッピングが多いように感じます。
なぜならインターネットをする人はまだまだ若い層が多く、調べればすぐに情報を得られるため、絶対数は少ないのです。むしろ好んでコピー商品を格安で手に入れる若い層が多くなっていることこそ、ネット通販は問題視されています。
テレビ通販は年配の視聴者が好むため、知識・情報を獲得する前に購入に踏み切ってしまうケースが多いようです。違法になる側面がある訪問販売よりも、自ら購入して返品できない通販番組の方が、合法的に販売しやすいのでしょう。

そのため、商品に強い魅力を感じたら「まずは、ひと呼吸置いて」値段が適正かどうか考える時間が必要です。
息巻くスピードで紹介し、さらには「限定○○点」「人気のため、電話が繋がりにくくなっております」などのコピーで煽って販売するため、どうしてもその勢いに乗ってしまいそうになりますが、それも企画側の作戦です。
まずは立ち止まること。電話を持つ手を止めること。
そして「商品説明すべてに納得できたか」「疑問点は本当にないか」「本当に欲しい商品なのか」考えること。

通販はクーリング・オフが適応にならないため、自衛意識を持つことが必要です。
もし身近にTV通販番組を閲覧することが好きな方がいたら、それとなくお話できるといいですね。

ロット数が決まっているため大量発注して残ったり、モデルルームなどで使用したの余剰品は、どのように処分したら良いのでしょうか。格安で販売する方法もありますが、自社だけではなかなか販路を見出せないケースも少なくありません。余剰品が倉庫のスペースを圧迫し流通の妨げとなる前に、家電リサイクル法による処分、またはネットオークションや買取サービスの利用を検討してみることをおすすめします。

 

住宅設備の余剰品とは？

モデルルームで展示されていたシステムキッチン、温水便座、洗面化粧台などは、痛みが少なく再利用ができるものであっても、モデルルームのコンセプトが変わったり、新商品が発売されるタイミングで不要になったりするものもあります。このうち、再利用の予定なくいつまでも倉庫に保管されるものを「余剰品」または「余剰在庫品」と呼びます。

余剰品は、発注ミスや納品時の事故などでも生じます。多めに在庫を確保したものの売れ行きが悪かったり、クレームにより大量に返品が発生してしまったりするケースもあるでしょう。

 

家電リサイクルで処分

住宅設備は、法律に定められた方法で処分しなければなりません。このうち、エアコン・テレビ・冷蔵庫・洗濯機などの家電製品は、家電リサイクル法の対象となります。これらの家電製品は、不適切な処理により火災や爆発などの大事故に繋がる恐れがあるため、適切に処分する必要があるのです。家電リサイクル法に基づいて安全に処分すれば、リサイクル可能な部材・材料が有効に活用され、地球環境の保全にも貢献できます。

家電リサイクル法により家電製品を処分する場合は、製品の種類に応じた料金（収集・運搬料金＋リサイクル料金）を支払わなければなりません。中には、無許可で処理事業を行い、高額な料金を請求する悪質な業者もあるため、家電製品を処分しようとする際は、自治体に設置される「廃棄物・リサイクル担当」窓口に直接問い合わせするようにしましょう。

 

ネットオークション・買取サービスを利用

リサイクルが難しいシステムキッチンやトイレなどは、家電リサイクル法の対象外となる住宅設備となるため、産業廃棄物として処分しなければなりません。その場合は、産業廃棄物を取り扱う指定業者に処分を委託するか、自らの責任において適正に処分することになります。いずれの方法においても一定の費用が発生します。

産業廃棄物として処分する前に一度検討しておきたいのが、ネットオークションや買取サービスを利用した「現金化」です。型落ちはしているものの、目立った傷がなく、比較的新しい住宅設備は、比較的高値で買取ってもらえる可能性があります。最近では、出張査定・買取にも応じる業者や、住宅設備を専門に買取る業者も増えているようです。

 

住宅設備品の余剰品は、質屋でも買取りを行っている場合があります。温水便座機やインターホンなど、家電リサイクル法の対象とならないものは産業廃棄物として自分で処分する前に、質屋に相談してみてはいかがでしょうか。

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